魅力ある地域情報をお届けする折込チラシとデジタルの連携
折込チラシは、生活者が日々の地域情報を知る貴重な媒体として活用されています。デジタル化が進んだことで折込チラシとデジタル技術を連携させ、より多くの生活者に地域情報をお届けし、買い物時の商品選びやサービス利用に役立てていただけるようになりました。今回は、折込チラシとデジタル技術を連携するための「ジオターゲティング広告」、「デジタルチラシ」、「Googleビジネスプロフィール」の3つの手法を紹介します。
①きめ細かなエリア設定ができるジオターゲティング広告
ジオターゲティング広告は、スマートフォンの位置情報をもとに配信ターゲットを選定し、ウェブサイトやアプリなど複数の媒体を集めた「アドネットワーク」に広告配信するサービスです。郵便番号別のエリアや、店舗を中心とした円形の地域指定など、細かく配信先を設定でき、折込チラシの配布先とほぼ同じエリアにウェブ広告を配信することができます。
【資料1】
出典：「新聞折込広告効果指標データ（J-READ+2020） 一般社団法人日本新聞折込広告業協会」を基に作成
【資料１】で示した「新聞折込広告効果指標データ(J-READ+2020)」によると、女性の50代、60代、70～74歳の４割以上が「ほぼ毎日」折込チラシに接している一方で、女性の15～29歳と30代、男性の30代の８割以上は、スマートフォンなどの携帯端末でインターネットに「ほぼ毎日」接触しています。利用層が異なる折込チラシとスマホを併用することで、若年層から高齢層まで幅広い年代層に広告を届けられることがわかります。
ジオターゲティング広告をどの店舗で実施するかを判断するには、国勢調査などの統計データの活用が有効です。【資料２】は、東京都と中野駅周辺で国勢調査の質問に答えた人の年齢（本人年齢）と、その人が何人世帯で暮らしているか（世帯人員）を図示したものです。これらのデータを比較すると、中野駅周辺は都内の平均よりも20～30代の１人世帯が多いエリアだと推察されます。このように若年層が多いエリアの店舗では、折込チラシに加えてジオターゲティング広告を併用することで、より多くの生活者に広告を届けられ、集客効果を高められます。
【資料2】
出典：2015年国勢調査。赤線枠での強調はこちらで記入
②アプリで閲覧 デジタルチラシ
デジタルチラシは、アプリ上でチラシ情報の閲覧やクーポンの受け取りができるサービスです。代表的なものでは、Shufoo!、トクバイ、LINEチラシなどがあります。居住地情報を登録したユーザーに、周辺エリアのチラシ情報を配信します。スマートフォンで確認できるため、自宅にいる時だけでなく帰宅時、買い物前など、様々なタイミングで見てもらえる傾向があります。
ポイントアップキャンペーンの告知や、タイムセールの案内をリアルタイムにスマートフォンへ配信することも可能です。例えば、夕方の買い物の時間帯にクーポンやお得商品情報をユーザーへ配信することで、店舗に誘客するといった利用が考えられます。
閲覧数や「よく見られている商品」の分析といった、デジタルならではの機能も活用できます。分析結果をもとに訴求内容を工夫することで、さらに効果的な配信が可能となります。位置情報データを活用したものであれば、アプリの集客効果を計測することもできます。
毎朝自宅に配達される折込チラシと、デジタル機能を活かして顧客との接点を増やすことができるデジタルチラシ。２つを併用することで、店舗周辺の生活者に情報を確実にお届けすることが可能となります。
③ウェブ集客のツール Googleビジネスプロフィール
Googleビジネスプロフィール（GBP）は、ビジネスオーナー向けの情報管理ツールです。店内外の雰囲気や商品、サービス、クチコミ評価などの情報や、最新の折込チラシ、特売セール、クーポンなどのお得情報をまとめて表示することができます。お店に関心を持ったユーザーが「通話」や「ナビ開始」といったボタンをクリックしてくれれば、電話予約や集客に直接つながるため、GBPのきめ細やかな整備は欠かせないウェブ施策といえます。
GBPを活用する上で重要なのが、MEO（Map Engine Optimization）対策です。MEO対策とは、地図アプリ上での検索で上位に表示させるための施策で、例えば「カフェ 人形町」といったキーワードで検索したとき、周辺の喫茶店よりも自分の店が先に表示されるかどうかが売り上げを大きく左右することになります。
作成：読売ＩＳ
■組み合わせて活用を！
折込チラシとジオターゲティングを併用することで商圏内の幅広い年代層への広告訴求が可能となり、デジタルチラシやGBPと連携することで、様々なタイミングでユーザーとの接点を増やし、ウェブ集客ができるようになりました。これらをうまく組み合わせた販促活動が、生活者に魅力的な地域情報を確実にお届けし、集客と売上アップの可能性を高める一手となるはずです。
