オフライン広告(テレビCM)はどこまで可視化できる? 指名検索データ活用による広告効果分析について
「テレビCMは効果測定が難しい」
これは、テレビCMをはじめとするオフライン広告に対して、長年指摘されてきた課題です。
デジタル広告では、クリック数やコンバージョン(CV)数、顧客獲得単価(CPA)などを確認しながら、配信結果を分析できます。一方、テレビCMやテレビPRなどのオフライン施策では、認知が広がったとしても、その後どのような行動につながったのかを把握することは簡単ではありません。
しかし、テレビCMの効果を測る手掛かりがないわけではありません。その一つが、商品名や企業名などを検索する「指名検索」のデータです。
テレビCMや情報番組で商品を知った生活者が、興味を持ったタイミングでスマートフォンなどから検索する。このような行動の変化を分析することで、広告接触後の反応を捉えられる可能性があります。
さらに、指名検索の動向は、検索広告の運用改善やSEOを考えるうえでも参考になります。
本記事では、テレビCMと指名検索の関係を整理し、検索データを活用した効果測定の方法、Web広告のCPA改善やSEOとの関係、テレビとデジタル広告を組み合わせる考え方について、実務上のポイントを交えて解説します。
1. テレビCMは本当に「効果測定できない」のか?
従来、テレビCMの効果を評価する際には、主に次のような指標が活用されてきました。
| 指標 | 内容 |
|---|---|
| GRP | テレビCMの延べ視聴率を示す指標 |
| リーチ | 広告に接触した人数や割合 |
| フリークエンシー | 広告への接触回数 |
| 認知度調査 | 広告やブランドの認知状況をアンケートなどで把握する方法 |
これらは、広告がどの程度の規模で届いたのか、認知形成にどのような変化があったのかを評価するために、現在でも重要な指標です。
一方、広告主が知りたいのは、広告が届いたかどうかだけではありません。広告を見た生活者が商品に興味を持ち、Webサイトを訪問し、問い合わせや購入に至ったのかという点も重要です。
デジタル広告では、広告のクリックからWebサイトへの訪問、コンバージョンまでを一定の範囲で計測できます。しかし、テレビCMの場合、視聴した生活者一人ひとりの行動を同じように追跡することは容易ではありません。
そこで注目したいのが、広告接触後に起こる検索行動です。
例えば、テレビCMの放映開始後に商品名や企業名の検索が増えていれば、生活者の関心が高まった可能性を検討できます。検索データを活用することで、従来の広告接触指標だけでは捉えにくかった反応を、別の角度から分析できるのです。
もちろん、検索データだけでテレビCMの効果をすべて測定できるわけではありません。広告を見ても検索しない生活者もいれば、検索せずに店頭で商品を購入する生活者もいます。
重要なのは、GRPやリーチなどの従来指標を置き換えるのではなく、検索データやWebサイトの行動データを組み合わせ、広告効果を多角的に評価することです。
2. なぜテレビCMの放映後に検索行動が増えるのか?
現在、生活者はテレビで情報に接触した後、スマートフォンなどを使って詳しい情報を調べることができます。
例えば、CMで気になる商品を見かけたとき、次のような疑問を持つことがあるでしょう。
- • どのような商品なのか
- • 価格はいくらなのか
- • 口コミや評判はどうなのか
- • どこで購入できるのか
- • 公式サイトにはどのような情報があるのか
こうした疑問を解消するために、商品名や企業名を検索する行動が生まれます。
テレビCMは、商品やサービスの存在を幅広い生活者に知らせるだけでなく、興味・関心を喚起し、次の行動を促す接点にもなり得ます。

特に注目したいのが、商品名、ブランド名、企業名、CMで印象に残ったフレーズなどを含む検索です。広告で接触した対象を生活者が自ら調べている可能性があるためです。
ただし、検索行動が起きるタイミングや内容は、商品カテゴリーやCMの訴求内容、生活者の関心によって異なります。すべてのテレビCMが同じように検索を生み出すわけではありません。
また、テレビCM以外にも、テレビ番組での紹介、SNSでの話題化、ニュース掲載などが検索行動に影響する場合があります。そのため、検索数の変化を分析する際には、広告施策の実施時期だけでなく、同時期の情報発信や市場の動きにも目を向ける必要があります。
3. 指名検索とは何か? 一般検索との違い
指名検索とは、特定の企業名、ブランド名、商品名、サービス名などを含めて検索することです。
例えば、次のような検索が該当します。
- • 「〇〇株式会社」
- • 「〇〇 商品名」
- • 「〇〇 公式サイト」
- • 「〇〇 口コミ」
- • 「〇〇 CM」
一方、「空調ウェア おすすめ」「ダイエット サプリ」のように、特定のブランドを指定せずに情報を探す検索は、一般検索として整理できます。
両者の違いは、検索する時点で特定の企業や商品を認識しているかどうかです。
一般検索では、複数の商品やサービスを比較しながら候補を探していることがあります。一方、指名検索では、すでに知っているブランドについて、詳しい情報を確認したり、購入先を探したりするケースが考えられます。
そのため、指名検索はブランドへの関心や具体的な検討状況を把握するうえで参考になる指標です。
ただし、指名検索をした生活者が必ず購入意欲の高い状態にあるとは限りません。商品名を検索する目的は、口コミの確認、使い方の調査、問い合わせ先の確認などさまざまです。
指名検索と一般検索のどちらが成果につながりやすいかは、商品やサービス、検索語句、購入までの検討プロセスによって変わります。検索語句だけで生活者の意欲を決めつけず、その後のサイト訪問やコンバージョンも含めて分析することが重要です。
4. 指名検索データからテレビCMの反応を読み解く
テレビCMの放映前後で指名検索の動向を比較すると、広告施策の実施期間に検索行動がどのように変化したかを把握できます。
例えば、季節商品についてスポットCMを短期間に集中して放映した場合、放映開始前後の商品名検索の動向を比較することで、検索需要の変化を確認できます。
また、情報番組で商品が紹介されたタイミングと、検索数が増加したタイミングが重なっていれば、テレビ露出と検索行動の関係を検討する手掛かりになります。
読売ISの支援案件でも、季節商品のブランド認知を目的にスポットCMを短期間に集中投入した事例や、レジャー関連案件でテレビPR実施後にWeb広告の獲得単価が改善した事例があります。
こうした案件では、広告施策の実施時期と検索データ、Web広告の成果などを照らし合わせることが、効果を検証するうえで重要になります。
ただし、検索数の増加とテレビCMの放映時期が一致していても、それだけでCMが増加の原因だったと断定することはできません。季節性、商品発売、ニュース掲載、SNSでの話題化、他の広告施策なども検索数に影響する可能性があるためです。
分析する際には、次のような観点を組み合わせて確認します。
- • 放映前後で指名検索の動向に変化があったか
- • CMの放映日やテレビPRの実施日と、検索数の変化が起きたタイミングは一致しているか
- • 一般検索や関連する検索語句にも変化が見られるか
- • Webサイトへの流入数や問い合わせ、購入などにも変化があったか
- • 同時期に別の広告施策や販売施策を実施していなかったか
可能であれば、前年同時期の検索動向や、広告を実施していない期間・地域なども比較対象として検討します。比較条件を工夫することで、季節性などの影響を考慮しやすくなります。
検索データは、テレビCMの効果を単独で証明するものではありません。複数のデータを組み合わせ、広告反応の可能性を検証するために活用することが大切です。
5. 指名検索の増加はWeb広告のCPA改善につながるのか?
指名検索を分析する意義は、テレビCMの反応を捉えることだけではありません。Web広告の運用改善を考えるうえでも、重要な視点になります。
一般検索と指名検索では、検索する生活者の状況が異なる場合があります。
例えば、「ダイエット サプリ」と検索する生活者は、複数の商品を比較しながら情報を集めているかもしれません。一方、「〇〇 サプリ」と検索する生活者は、すでに特定の商品を知っており、価格や購入方法を調べている可能性があります。
このような違いから、指名検索では一般検索と比べてコンバージョン率(CVR)が高くなるケースがあります。指名検索を通じて訪問した生活者が、商品やブランドをすでに認知している場合、購入や問い合わせまで進みやすいことが考えられるためです。
ただし、指名検索なら必ずCVRが高くなるわけではありません。商品名を調べているだけの段階かもしれませんし、競合商品との比較を目的に検索している可能性もあります。実際の成果は、検索語句や広告文、遷移先のページ、商品価格などによって異なります。
Web広告のCPAを考える際には、次の関係を押さえておく必要があります。
CPA=広告費÷コンバージョン数
例えば、テレビCMなどの認知施策によって指名検索が増え、その後の検索広告で効率よくコンバージョンを獲得できれば、広告成果の改善につながる可能性があります。
一方、指名検索が増えても、広告費が増加したり、コンバージョン率が低下したりすれば、CPAが改善しないこともあります。また、指名検索からの流入が自然検索や直接訪問に振り分けられ、検索広告のコンバージョン数にそのまま反映されないケースも考えられます。

そのため、テレビCMの実施前後では、指名検索数だけでなく、以下の指標も確認しましょう。
- • 指名検索・一般検索それぞれのクリック数
- • 検索広告のクリック単価(CPC)
- • コンバージョン数とCVR
- • 広告費とCPA
- • 自然検索や直接訪問を含むサイト全体の流入・成果
特に重要なのは、CPAが改善した場合に、その要因を分けて考えることです。コンバージョン数が増えたのか、クリック単価が下がったのか、CVRが改善したのかによって、次に取るべき施策は変わります。
指名検索の増加は、広告効率改善の可能性を探るための手掛かりです。実際のCPA改善につながったかどうかは、広告運用の数値と事業成果を照らし合わせて評価する必要があります。
6. 指名検索の動向を把握する方法
指名検索の変化を確認する際には、Google トレンドとGoogle Search Consoleが活用できます。ただし、それぞれ確認できる情報が異なるため、目的に応じて使い分けることが重要です。
Google トレンドで検索需要の変化を確認する
Google トレンドは、特定の検索語句やトピックへの関心が、時間や地域によってどのように変化しているかを確認できる無料ツールです。
公式サイト:https://trends.google.co.jp/trends/
例えば、商品名やブランド名を指定し、テレビCMの放映前後で検索関心度の推移を比較できます。過去の同じ時期と比較したり、関連する語句と比較したりすることで、検索需要の変化を検討する材料になります。
ただし、Google トレンドの数値は検索回数そのものではありません。指定した地域・期間における検索需要を相対的に示したもので、データは0〜100の範囲に正規化されています。数値が100だからといって、検索回数が100回という意味ではありません。
また、検索需要が小さい語句では、十分なデータが表示されない場合があります。検索数の絶対値を把握するのではなく、検索関心度の推移や比較に活用するツールと理解しておきましょう。
参考:Google トレンド ヘルプ「Google トレンドのデータに関するよくある質問」https://support.google.com/trends/answer/4365533?hl=ja
Google Search Consoleで自社サイトへの検索流入を確認する
Google Search Consoleは、Google検索における自社サイトの表示回数、クリック数、検索クエリ、掲載順位などを確認できる無料ツールです。
公式サイト:https://search.google.com/search-console/about
商品名や企業名を含む検索クエリについて、Google検索結果での表示回数やクリック数がどのように変化したかを確認できます。検索流入の変化を分析する際に役立ちます。
例えば、テレビCMの放映後に商品名を含む検索クエリの表示回数やクリック数が増えていれば、自社サイトが検索結果に表示され、訪問につながる機会が増えた可能性があります。
一方、Search Consoleで確認できるのは、自社サイトがGoogle検索で表示・クリックされた状況です。Google検索全体で発生した検索回数を、そのまま把握できるわけではありません。また、検索クエリによってはデータが表示されない場合もあります。
参考:Google Search Console ヘルプ「検索パフォーマンス レポート(検索結果)」https://support.google.com/webmasters/answer/7576553?hl=ja
2つのツールを組み合わせる
Google トレンドで検索関心度の変化を確認し、Search Consoleで自社サイトへの表示回数やクリック数を確認することで、検索需要と自社サイトへの流入を異なる角度から分析できます。
さらに、アクセス解析ツールや広告管理画面のデータを組み合わせれば、サイト訪問後の行動やコンバージョンまで確認できます。

分析の際には、放映前後の短い期間だけでなく、放映前の推移や前年同時期なども確認し、通常の季節変動と区別できるかを検討しましょう。検索数が増えたという結果だけでなく、その変化がどの程度続いたのか、Webサイトへの流入やコンバージョンにも変化が見られたのかまで追うことが重要です。
7. SEOでも指名検索は重要なのか?
指名検索の動向は、SEOを考えるうえでも参考になります。ただし、指名検索が増えること自体が、Googleの検索順位を直接押し上げると断定することはできません。
Googleは検索結果の順位を決めるために、ページの内容や関連性、品質など、さまざまな要素を用いています。ブランド名の検索数が増えたことだけを理由に、特定のページの順位が上がると説明できるわけではありません。
参考:Google 検索セントラル「Google 検索ランキング システムのご紹介」https://developers.google.com/search/docs/appearance/ranking-systems-guide?hl=ja
それでも、指名検索の増加にはマーケティング上の意味があります。
例えば、テレビCMやPRを通じて企業や商品が認知されれば、生活者がブランド名を検索し、公式サイトを訪問する機会が増える可能性があります。サイトへの訪問が増えれば、商品情報やサービス内容、導入事例などを確認してもらう機会も広がります。
また、指名検索の内容を分析すると、生活者が何に関心を持っているかを考える手掛かりにもなります。
例えば、「商品名 口コミ」という検索が多ければ、購入前に評判を確認したいニーズがあるかもしれません。「サービス名 料金」で検索されていれば、料金体系を詳しく知りたいと考えている可能性があります。
こうした検索語句を確認することで、生活者が求めている情報を自社サイトで十分に提供できているかを見直せます。料金ページへの導線をわかりやすくする、商品情報を充実させる、よくある質問を掲載するなど、サイト改善につなげられるでしょう。
また、指名検索が増えても、検索結果に公式サイトが適切に表示されていなかったり、必要な情報が見つかりにくかったりすれば、生活者の疑問を解消できない可能性があります。
SEOでは、検索されることだけでなく、検索した生活者が求める情報に適切にたどり着けることが重要です。指名検索の動向を、コンテンツの改善やサイト内導線の見直しに活用していきましょう。
8. テレビCMとデジタル広告は対立ではなく補完関係
テレビCMとデジタル広告は、どちらか一方を選ぶものとは限りません。それぞれの特性を踏まえて役割を分担することで、広告施策全体を設計できます。
例えば、テレビCMで幅広い生活者に商品やブランドを認知してもらい、その後に検索した生活者に対して、検索広告やSEOによって必要な情報を届ける方法があります。
テレビCMは認知を広げる接点になり得る一方、検索広告は具体的なキーワードで情報を探している生活者に広告を表示する手段です。SEOによって商品やサービスに関する情報を充実させておけば、自然検索からの訪問にも対応できます。
さらに、YouTubeやTVerなどの動画広告を活用すれば、配信対象や予算、広告接触の設計などに応じて、テレビCMとは異なる形で動画による認知施策を展開できます。
テレビだけでは接触しにくい生活者に動画広告で情報を届けたり、テレビCMで興味を持った生活者が検索した際にWeb上でも情報に接触できる状態を整えたりすることが考えられます。
ただし、テレビCM、YouTube、TVer、SNS広告などでは、視聴環境や配信方法、接触する生活者の傾向が異なります。単純に一つのメディアを別のメディアに置き換えるのではなく、ターゲットや目的に応じて使い分けることが重要です。

テレビCMと動画広告の使い分けについては、以下の記事でも解説しています。
関連記事:店舗認知を広げるならYouTubeとTVerどちらが効果的? 配信面ごとの特徴と使い分けを解説
テレビCM、動画広告、検索広告などを組み合わせる際には、それぞれの接触数だけを評価するのではなく、認知から検索、サイト訪問、問い合わせ・購入までの流れを見渡すことが大切です。
9. これからの広告評価では検索データをどう活用するか
テレビCMの効果を評価する際、GRPやリーチなどの広告接触指標は引き続き重要です。それに加えて、検索データやWebサイトの行動データを組み合わせることで、広告接触後の反応をより多角的に捉えられます。
例えば、次のような指標を組み合わせて確認する方法が考えられます。
| 評価する段階 | 主な指標 | 確認したいこと |
|---|---|---|
| 広告接触 | GRP、リーチ、フリークエンシー | 広告がどの程度届いたか |
| 検索反応 | 指名検索の関心度、検索結果の表示回数・クリック数 | 検索行動に変化があったか |
| サイト流入 | 自然検索、広告、直接訪問などの流入数 | Webサイトへの訪問が増えたか |
| 広告成果 | 広告費、CV数、CVR、CPA | 問い合わせや購入につながったか |
| 事業成果 | 問い合わせ、来店、購入などの実績 | 最終的な成果に変化があったか |
これらの数値を、テレビCMの放映時期や他の施策の実施状況と照らし合わせることで、どの段階に変化があったのかを把握しやすくなります。
例えば、指名検索が増えているのにWebサイトへの訪問が増えていない場合、検索結果での表示状況やクリック率、公式サイトへの導線などを見直す余地があるかもしれません。
一方、サイトへの訪問が増えているのに問い合わせや購入が増えていない場合は、サイト内の情報やフォーム、商品・サービスの訴求内容などに課題がないかを確認する必要があります。
このように、検索データを単独で見るのではなく、マーケティング全体の流れの中で分析することで、次に改善すべきポイントを考えやすくなります。
ただし、複数の指標が同時に変化していても、必ずしも一つの広告施策だけが原因とは限りません。必要に応じて比較期間や地域を設定し、広告以外の要因も考慮しながら分析することが大切です。
広告効果の可視化とは、一つの数値だけで効果を証明することではありません。目的に合った指標を選び、複数のデータを組み合わせて施策を評価し、次の改善につなげることです。
10. まとめ|テレビCMの効果を検索データから読み解く
テレビCMは、幅広い生活者に商品やブランドを知らせ、興味・関心を喚起する役割を担います。一方で、広告に接触した生活者がその後どのような行動を取ったのかを把握するには、視聴データ以外の情報も必要です。
そこで活用できるのが、指名検索やWebサイトへの検索流入などのデータです。
Google トレンドで検索関心度の変化を確認し、Google Search Consoleで自社サイトの表示回数やクリック数を把握する。さらに、広告管理画面やアクセス解析のデータを組み合わせれば、検索からコンバージョンまでの動向を検討できます。
指名検索の増加は、テレビCMの反応やブランドへの関心を把握する手掛かりになります。また、検索広告のCPAやSEOを見直す際にも参考になります。ただし、検索数が増えたことだけで、テレビCMの効果や検索順位の改善、CPAの低下を断定することはできません。
重要なのは、広告接触・検索・サイト訪問・コンバージョンという一連の流れを捉え、複数の指標を組み合わせて評価することです。
テレビCMの効果を「放映して終わり」にせず、検索データやデジタル広告の成果まで含めて検証することで、次のマーケティング施策に活かしていきましょう。
読売ISでは、マス広告とデジタル施策を組み合わせた広告設計を支援しています
読売ISでは、テレビCMなどのマス広告から、動画広告、検索広告、SEOなどのデジタル施策まで、企業の課題や目的に応じた広告プランをご提案しています。
認知施策の実施にとどまらず、検索行動やWebサイトへの流入、その後の成果までを見据えて施策を設計することが重要です。
テレビCMの効果をより多角的に把握したい、認知施策とWeb広告を連動させたい、検索データを活用して広告施策を改善したいとお考えの企業様は、ぜひ読売ISへご相談ください。
【記事執筆者プロフィール】
大和田 遼|株式会社読売IS
デジタルマーケティングを中心に、SEO・Web広告・SNS広告などのデジタル施策と、新聞折込・ポスティングなどのリアルメディアを組み合わせたマーケティング設計に携わる。
生活者の行動やメディア接触の変化を捉え、「デジタルかリアルか」という媒体単位ではなく、生活者との接点をどう設計するかという視点から、広告・マーケティングの可能性を発信している。
近年は、AI検索やSNS、デジタル広告の進化によって変化する情報接触環境にも注目。デジタルメディアとリアルメディア、それぞれの特性を活かしたコミュニケーション設計について、実務とマーケティングの両面から考察している。


